ESGデータ集

環境(Environment)関連データ

マテリアルフローデータ

インプット

項目 単位 2018年度 2019年度 2020年度
原材料 原料 トン 311 267 225
包装材料 トン 267 272 232
エネルギー 電気※1 千kWh 15,058 14,987 15,251
重油 kL 0 0 0
灯油 kL 3 3 4
都市ガス 千m3 1,640 1,629 1,549
LPG m3 336 374 1
ガソリン kL 899 600 389
軽油 kL 1 2 2
用水 上水 千m3 66 59 59
井水 千m3 138 123 101

アウトプット

項目 単位 2018年度 2019年度 2020年度
製品 製品出荷量 トン 524 484 461
製品物流量 万tキロ 15 16 13
排ガス・排水 CO2排出量※2
(Scope1,2)
t-CO2 12,638 11,218 10,496
排水量 千m3 204 182 161
廃棄物 発生量 トン 522 482 428
最終処分量 トン 1.5 3.01 3.93
容器包装
リサイクル※3
廃容器・包装
(再商品化委託量)
トン 201 201 195
第一種指定化学物質の取扱量※4 アセトニトリル kg 6,930 3,558 5,557
クロロホルム kg 305 344 124
ジクロロメタン kg 2,256 3,004 2,075
n-ヘキサン kg 2,492 1,983 2,697
  • ※1:小田原総合製剤工場の空調設備ガス吸収式から電気式の空調整備に更新したことにより電気使用量が増加いたしました。
  • ※2:全体の電気使用量は増加しているものの、その他のエネルギー使用量等の減少によりCO2排出量は前年より減少しています。
  • ※3:廃容器・包装(2019年度再商品化委託量)
  • ※4:化管法におけるPRTR制度に基づく第一種指定化学物質の取扱量

事業所別 環境データ

事業所別 エネルギー総使用量

エネルギー
総使用量
対象 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
主要事業所 千GJ 201 194 193 199 209 212 211 210
営業所など 千GJ 42 41 42 43 43 40 30 23
全社 千GJ 243 235 235 242 252 252 241 232
電気 対象 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
主要事業所 千kWh 12,756 12,599 12,691 13,309 13,980 14,180 14,109 14,305
営業所など 千kWh 1,013 989 918 974 969 878 878 946
全社 千kWh 13,589 13,588 13,609 14,013 14,949 15,058 14,987 15,251
都市ガス 対象 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
主要事業所 千m3 1,723 1,580 1,538 1,586 1,619 1,639 1,627 1,546
営業所など 千m3 3 2 1 3 3 2 2 2
全社 千m3 1,726 1,582 1,539 1,589 1,622 1,641 1,629 1,549
対象 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
主要事業所 千m3 245 240 246 266 275 204 182 161

事業所別 廃棄物データ

廃棄物発生量 対象 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
本社地区 トン 209.9 261.2 204.1 258 229 184.9 177 198
小田原総合製剤工場 トン 138.0 136.1 189.7 135.2 246 315.3 282 213
東部創薬研究所 トン 20.1 22 20.9 31.3 31.9 21.5 23 18
全社 トン 367.1 419.3 414.7 424.4 507.8 521.7 482 428

環境マネジメントシステム認証取得状況

事業所名 認証規格 認証取得年月 直近の第三者審査
小田原総合製剤工場 ISO14001 2004年8月 2021年2月(定期審査)
本社地区事業所 KES ステップ2 2012年6月 2020年8月(更新審査)

※KES:京都発祥の環境マネジメントシステムで、Kyoto Environmental management system Standard の略称。

環境会計

環境保全コスト※1

単位:千円

コスト分類 2020年度 投資額 2020年度 費用額
事業エリア内コスト 公害防止コスト※2 19,000 53,301
地球環境保全コスト※3 190,596 132,483
資源循環コスト※4 0 56,072
上・下流コスト※5 0 4,845
管理活動コスト※6 0 79,246
研究開発コスト 0 0
社会活動コスト※7 0 1,173
環境損傷コスト 0 164
合計 209,596 327,284

環境保全効果※8

単位 2019年度実績 2020年度実績 対前年度 比率
CO2排出量 t-CO2 11,218 10,496 93.6%
 電気使用量 千kWh 14,987 15,251 101.8%
 重油・灯油使用量 kL 3 4 142.1%
 都市ガス・LPG使用量 千m3 1,630 1,550 77.4%
 ガソリン・軽油使用量 kL 602 391 64.9%
水使用量(主要事業所) 千m3 182 161 88.2%
廃棄物排出量(主要事業所) トン 482 428 88.8%
廃棄物最終処分量(主要事業所) トン 3 3.9 130.6%
  • ※1:事業活動に起因する環境負荷低減を目的としたコストです。環境省が発表している「環境会計ガイドライン2005年度版」を参考に集計しております。
  • ※2:水質汚濁、土壌汚染、大気汚染等の公害による環境破壊防止に関連したコストです。
  • ※3:地球温暖化防止、省エネルギー活動などに関連したコストです。
  • ※4:廃棄物の適正処理、リサイクル等に関連したコストです。
  • ※5:容器包装再商品化委託料金(日本新薬における医薬品等の包装容器回収およびリサイクルにかかる費用負担)等です。
  • ※6:EMS(環境マネジメントシステム)維持・運用や社員の環境教育等に関連したコストです。
  • ※7:京都市内小学校への出前授業、事業所内の緑化、地域の清掃活動等に関連したコストです。
  • ※8:前年度と比較した、環境に影響を与える因子の増減です。コロナ禍影響のため営業活動の自粛により内勤業務が増えたことでガソリン使用量が減少しています。

社会(Social)関連データ

従業員・女性活躍推進

項目 単位 2018年度 2019年度 2020年度
管理職 全管理職の数 321 329 331
女性管理職の数 25 32 34
女性管理職の割合 % 7.8 9.7 10.3
従業員 全従業員数 1,761 1,793 1,806
女性従業員数 494 516 529
女性従業員の割合 % 28.1 28.8 29.3
採用人数 全採用人数 72 79 76
女性採用人数 25 28 33
女性採用人数の割合 % 34.7 35.4 43.4
平均勤続年数 女性従業員 17.3 18.1 16.7
男性従業員 17.5 17.7 17.6
女性と男性の年数差 -0.2 0.4 -0.9

人材育成

項目 単位 2018年度 2019年度 2020年度
新入社員研修 1 1 1
新任管理監督者研修 2 2 2
コンプライアンス部門研修 12 12 12

ガバナンス(Governance)関連データ

取締役・監査役

項目 単位 2018年度 2019年度 2020年度
取締役 取締役数 10 12 12
社外取締役数 3 4 4
女性取締役数 1 1 1
女性取締役の割合 % 10 8 8
監査役 監査役数 4 4 4
社外監査役数 2 2 2
社外監査役の割合 % 50 50 50